「テレワークを縮小して、原則出社に戻した」
そんな方針転換を耳にする機会が増えていないでしょうか。
パーソル総合研究所の最新調査で、企業の「原則出社」指示が2年連続で増加していることがわかりました。一方でテレワークを続けたい従業員は8割を超えており、方針と本音の間にはギャップが残ります。オフィスに人が戻ってくる今、見落とされがちなのがネット環境の整備です。
＼個人事業主でも契約可能！／
今なら初期費用0円で導入できます！
BizAir（ビズエアー）の詳細を見る
「原則出社」指示は24.6％、2年連続で増加
パーソル総合研究所が2026年7月10日から13日にかけて実施した「テレワークに関する調査2026」によると、企業の「原則出社」指示は24.6％となり、企業規模を問わずすべての規模で前年から増加しました(※1)。この増加は2年連続で、テレワークを縮小し出社を基本とする流れが強まっていることがわかります。
テレワーク実施率は21.4％まで低下
一方でテレワーク実施率は2026年7月時点で21.4％となり、前年同期比で1.1ポイント低下しました(※1)。
2022年以降、緩やかな減少が続いており、今回の結果もその延長線上にあります。大企業と中小企業の実施率の差は縮小傾向にあるものの、規模を問わず「出社中心」への回帰が進んでいる格好です。
従業員の8割超は「続けたい」、方針とのギャップ
注目したいのは、テレワークを「続けたい」と答えた従業員が81.6％にのぼる点です(※1)。
2020年後半以降、この割合はおおむね8割前後の高水準を維持しており、会社側の出社回帰方針と、従業員側の継続希望との間にはギャップがあることがうかがえます。出社を前提とした働き方に戻す以上、オフィス側の受け入れ体制を、テレワーク移行前の水準に単純に戻すだけでよいのかは検討の余地があります。
＼個人事業主でも契約可能！／
今なら初期費用0円で導入できます！
BizAir（ビズエアー）の詳細を見る
"戻ってきたオフィス"のネット環境は、以前のままで足りるか
原則出社の指示が広がれば、当然オフィスに常時いる人数は増えます。テレワーク期間中に契約回線やWi-Fi環境を見直さないまま人数だけが戻ってくると、会議のオンライン接続や複数拠点とのやり取りが重なる時間帯に、通信が不安定になりやすくなります。特にビル一棟の中で複数のWi-Fi電波が混在するオフィスでは、利用者数の増加が体感速度の低下に直結しやすい環境です。
こうしたタイミングは、法人向けの光回線やWi-Fi環境を見直す機会でもあります。
【法人向け】光回線と置くだけWiFi(ホームルーター)を徹底比較では、オフィスの規模や用途に応じた選び方を整理しています。す
でに導入している法人向けWi-Fiの性能に不安がある場合は、【徹底比較】おすすめの法人向けWiFi12選で他社のプランと比較検討できます。
工事なしで手早く整えたい場合は、法人契約できるホームルーター(置くだけWi-Fi)を徹底比較も選択肢になります。
＼個人事業主でも契約可能！／
今なら初期費用0円で導入できます！
BizAir（ビズエアー）の詳細を見る
出社回帰は、ネット環境を見直す好機でもあります
「原則出社」の指示が2年連続で増える一方、テレワークを続けたい従業員は8割を超えています。この方針と本音のギャップを埋める決定打はすぐには出ませんが、少なくとも出社した従業員が快適に働ける通信環境を整えることは、今すぐ着手できる備えです。
オフィスの人数が戻ってきた今こそ、契約中の回線・Wi-Fi環境が今の利用実態に合っているか、一度見直してみてはいかがでしょうか。
※出典※
※1 パーソル総合研究所「テレワークに関する調査2026」(2026年7月10日〜13日実施) https://rc.persol-group.co.jp/news/release-20260827-1000-1/
