eラーニングという言葉を耳にする機会が多くなってきましたが、具体的にどんなものなのか分からないのではないでしょうか？
eラーニングは時間や場所を問わず、ネット環境が整えば人材育成や学習、研修に役立つコンテンツです。
スマートデバイスの進化、インターネットのブロードバンド化による高速化に伴い、企業内の社内教育や集合研修としてeラーニングを導入する会社が増えています。
この記事では、eラーニングとは何か、導入するメリット、導入を成功させるポイント、導入事例をご紹介します。
目次
eラーニングとは
eラーニングとは、インターネットを活用した学習教材での学習や、学習システム全般を差す言葉です。日程を設定し講師を招いて講習をするのではなく、パソコンやタブレット、スマートフォンなどのデバイスを用い、インターネットに繋いで学習ができます。
「いつでもどこでも」できる環境を提供できる学習スタイルで、スマートデバイスの進化、インターネットのブロードバンド化による高速化に伴い急速に広まりました。eラーニングシステムの導入により、従来は事務所や店舗内、社員研修施設など特定の場所でしか出来なかった”現場での教育”がどこでも実施できるようになったのです。
eラーニングと同じようなインターネットの研修としてオンライン研修があります。この2つは似ていますが、違うものになります。
オンライン研修はzoomなどのオンライン会議システムを使いリアルタイムで研修を行うものです。リアルタイムなので、疑問点は質問でき、講師も理解度を確認しながら研修を進めることができます。
対して、eラーニングはインターネットを使った学習システムで、事前に録画された講義ビデオやクラウド上に保存されている教材を使って、自分のペースで勉強を進めることができます。
ｅラーニングシステムを導入するメリット
コストの削減ができる
eラーニングを利用すれば、外部の講師を雇ったり、会場を確保したりする費用が必要ありません。また資料作成や、メールや電話で受講者と連絡をとる等の手間も少なくなるので、教育担当者の負担は大幅に削減できます。
研修をする講師が数人存在すると質の差がでる恐れもありますが、eラーニングでは全員が同じ質の学習が可能になります。インターネットを利用するので、地方の支社も本社と同じ研修を受けることができます。質の高い研修を全員が受講することにより、人材に対する投資効果は高いものになるでしょう。
学習管理ができる
受講履歴や、学習進捗状況、確認テストの結果などが即時確認できるので、採点や進捗状況リストを作成する等の管理側の手間が省けます。また、受講者の進捗状況を確認して不得意分野をアドバイスしたり、進捗の遅い受講者を適宜サポートする等、全体の学習効率も上がるでしょう。
受講者側も、学習履歴が分かり、残っている履修項目を把握できるため、自身のスケジュールと照らし合わせながら受講スケジュールをたてることが可能です。
効率の良い学習ができる
受講者自身がスケジュールをたて計画的に受講を進めることができるため、他業務の邪魔をしないよう予定を組めることも大きな利点です。学習環境も自分で選べるため、集中できる環境で学習することにより、さらに学習効果も高まります。
昨今のコロナ禍では、受講者を一堂に会して研修を行うことは大きなリスクを伴い難しかったのですが、eラーニングであれば、リモートワークでも受講が可能です。また、新入社員の入社前から研修をスタートすることも可能になります。
ｅラーニングシステムを導入するデメリット
ネット環境が必要不可欠
最近ではなかなか考えづらいですが、ネット環境がない場合は受講できません。
例えば、携帯やポケットWiFiが通信規制に...なんてことも考えられます。
実技研修はできない
動画を視聴するため、実技研修は困難です。研修、カリキュラム終了後に実技研修の機会を設けることの検討も必要かもしれません
受講者のモチベーション維持が難しい
受講環境が自由なため、モチベーションを管理することが出来ません。
サービスによっては、チャットを配信してくれたりクイズを入れる事が出来る機能などがあります。
ｅラーニングシステムの導入を成功させるポイント
効果的に使えば利点の多いeラーニングですが、ここで導入を成功させるためのポイントを押さえておきましょう。
導入する目的を明確にする
「誰のために」「何を」「どの程度の期間で」といった目的をしっかりと設定してから、どのプログラムを導入するかを決定しましょう。
世の中には沢山のラーニングプログラムが存在し、レベルも内容も様々です。受講者のレベルをあらかじめ知っておき、管理側として、「どの程度の期間で習得させたいのか」等を最初に明確にしておくと最適なプログラムを選択できるでしょう。
ネットワークの環境を確認する
動画コンテンツなどを利用するeラーニングではインターネット環境が整った場所でないと受講できません。会社以外の場所から受講する際は、セキュリティの万全な場所にいるかも確認する必要があります。zoom連携で相方向型のラーニングプログラムであれば、それに必要なマイクやイヤホンなど機器も必要になります。
受講者のネットワークの環境が整っているのかを把握して、整っていないのであればネット環境を整えるところから始めましょう。
自社に合ったシステムを導入する
会社により必要なスキルは異なります。他社で効果的に活用できたプログラムが必ずしも貴社のニーズに沿ったものであるとは限りません。
学習対象者を明確にすることで、内容やレベルの決定ができます。目標をはっきりと定めることにより、受講者が目標に達したかを判断することができます。
システム導入の前にトライアル期間を設け、実際に受講者の目線になって試すだけではなく、複数の会社から見積をとり、予算に見合ったシステムを検討するようにしましょう。
予算に合っているシステムかを検討する
「あれもこれも教えたい」と欲張ると、当然予算がかさみます。ラーニングシステムの種類や特徴により、費用は大幅に変わります。必要最低限のプログラムから始めることで、予算を抑えることができるのです。
クラウド型のラーニングシステムは「５～20万円」前後とオンプレミスタイプと比較して安く導入することが可能です。
自社サーバーに独自のラーニングプログラムを構築するオンプレミスタイプは「100～500万円」程度の予算が必要になります。クラウド型に比べ開発費用がかかりますが、柔軟に会社のニーズに合わせたプログラムを構築できます。また、セキュリティも万全です。
導入後の維持費は月額使用料として、毎月必要になります。月額使用料には利用者数に応じた従量課金制と利用者の数の関わりなく一定の料金を払う「月額固定制」と利用者に応じて料金が変動する「月額変動制」があります。
継続して学習できるコンテンツか検討する
受講者の習熟度や学習進捗状況を確認しながらステップアップできるようなプログラムであれば
学習意欲を失うことなく継続して学習できる環境を提供できます。
また、法改正などプログラムの内容が変更になる際にはその内容が反映されるようなシステムだと、より安心感をもって継続できるでしょう。
管理体制を整える
受講履歴の管理だけでなく、グループ毎のテスト平均点比較、進捗状況分布のグラフ、問題毎の正答率比較など、様々な情報を管理できるシステムがあると学習効果を可視化することができます。
出欠管理、レポート提出、アンケート集計なども一元化して行えるシステムを使うことによって
人事査定などに必要な情報も簡単に抽出できます。
ｅラーニング教材コンテンツの調達方法
ｅラーニングの教材調達には４つの方法があります。自社の教育施策・予算によりどの方法を選ぶか検討しましょう。
これらの知識は各社によって変わることはありませんので、既成の製品でも問題はないでしょう。
一から開発するより費用は抑えられますし、自社の事例やオリジナルの動画を加えて理解度、親和性を高めることができます。また業界の専門用語などが多い場合は表現や用語をその業界向けに変更するといいでしょう。
簡単で低コストにeラーニング教材を作成できるソフトが多く出回っています。
これにより、自社独自の教育プログラムを作成する会社も増えてきました。
- コンプライアンスの事例学習など、独自の知見を盛り込んだ教材を素早く従業員に届けたい
- 新商品やサービスの情報を素早く従業員に周知し、営業活動の質を向上させたい
- 業務マニュアルを頻繁に更新したいので、自社でバージョンアップできるようにしたい
- 教材の制作コストを抑えたい
これらの要求を満たすには、オリジナルプログラムを自社制作するのが一番です。
自社で制作するよりも手間がかかりませんが、会社独自の特色をだしたプログラムを作ることが可能です。
ｅラーニングシステム導入事例
多くの会社がeラーニングシステムを導入し、効果を感じています。ここではシステム導入により人材育成に効果をあげている数社をご紹介します。
トヨタ自動車株式会社
引用元：トヨタ自動車株式会社
TOYOTAはエンジニアの整備技術教育を1967年に始めました。印刷冊子から、CD-ROMなど教材を進化させながら、国内のみならず海外のエンジニアにも技術教育を提供してきました。2017年から海外拠点も含め全社でのグローバル教材の一元化を目指し、eラーニングシステムを開始しています。
それまで集合研修では、受動的な学びでの研修でしたが、現場OJT主体の能動的な学びにシフトしようと考えました。車両技術が高度になり、外国人エンジニアを採用するなど働き手の多様化も進む中、より効果的な技術教育のためには一人一人にあった能動型教育が可能な学習環境を必要としていたのです。
eラーニングシステムを利用することで、その上で店舗でのOJTを一元管理するソリューションを展開できるとのことだったので、必要なものをカスタマイズすることによりコストも抑えることができました。
チェックシートに「〇×」をつけるだけではなく、その理由を記載できるようにしたり、受講画面のトップページをライブラリ形式にする等、各個人のやる気や興味次第でより深く学べるように編成しました。
現在国内28,000人、海外では11,000人が利用しており、世界約70ヵ国で展開しています。
放送大学
引用元：放送大学公式HP
放送大学には全国で約90,000人の学生が在籍しており、日本における生涯学習の中核という位置づけの大学になります。その講義はBS放送で全国無料放送を行っており、在籍する学生の授業科目の単位取得を目的としています。しかし、BSの授業番組だけではテレビ視聴だけで終わってしまうことが課題でした。
そこで在学生いかんを問わず、学修履歴を蓄積、確認できる方法としてeラーニングを導入しました。導入することでデジタルバッジが発行できるようになったのと、動画に字幕を付ける機能があり、より理解しやすい学習ができるようになりました。
デジタルバッジとは学修履歴や資格に関するデータを講座修了者が安全にやりとりできる次世代の学修システムです。放送大学発行のデジタルバッジは国際標準化団体の定める国際技術標準企画に準拠したものになっています。
デジタルバッジは中に放送大学の情報、習得した講座情報、修了者の情報などが記録されています。発行照会機能があるので、証明書の改ざんの恐れもありません。取得したバッジは一覧化されるので、受講者はバッジの獲得状況から自身の学修状況を確認でき、それがモチベーションアップにもつながります。
株式会社リンクアカデミー
引用元：株式会社リンクアカデミー
株式会社リンクアカデミーはパソコンスクール「アビバ」、キャリアスクール「大栄」等を運営する会社です。スクールに通学もオンラインでの授業も選べるシステムですが、オンラインの需要が高まるにつれ、サーバーシステムがダウンして受講生に不利益を与えることも起きていました。
そこでeラーニングシステムを導入することにより、プラットフォームを拡大しました。リンクアカデミーの根幹事業は教育サービスですが、その統合プラットフォームとしてeラーニングシステムを全ての窓口とすることにより、顧客にとっても利便性の高いサービスを提供できています。
まとめ
eラーニングは時間や場所を問わず、ネット環境が整えば人材育成や学習、研修に役立つコンテンツです。
企業内の社内教育や集合研修として、eラーニングを導入する会社が増えています。
自社のニーズや目標を的確に理解し、サービスを供給できる会社に学習システムを構築してもらうことが効果的なeラーニング導入につながります。
eラーニングのデメリットもしっかりと理解した上で、メリットを最大限生かせる最適なシステム導入をめざしましょう。
eラーニングシステムの選び方、おすすめのeラーニングシステムについては、下記の記事で詳しく解説しています。
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